現地調査で支援計画を探る―新宗連

　新日本宗教団体連合会（新宗連、石倉寿一理事長）は国際救援金の第２次支援や新宗連及び新日本宗教青年会連盟（新宗連青年会）として、今後の支援活動の可能性を模索するため、２月５日から８日まで新宗連事務局員２人を石川県へ派遣し、現地調査を行った。(写真上：地震により倒壊した家屋−七尾市能登島 ２月６日)
　５日に現地入りし、翌６日午前９時過ぎ、七尾市中島町にある被災地ＮＧＯ恊働センターの活動拠点、小牧集会所を訪れた。同代表の頼政良太氏から、地震発生からの被害状況の振り返りと、被災者の状況を把握し迅速な支援につなげるための対応などについて説明を受けた。（写真下：被災地ＮＧＯ恊働センターによる集会所での足湯ボランティア−能登島 ２月６日）
　七尾市の一部では断水が続いており、被災者から「風呂に入りたい」「洗濯をしたい」といった生活面の要望が聞かれた。
　また、被災地では避難所での掃除や炊き出しなどを被災者自身が行い、日増しに疲労の色が濃くなっている。主に女性が炊き出しなどを行っており、負担が大きいことも判明した。
　７日は八ケ崎集会所で支援物資の仕分けや配布作業、午後からは近隣の被災住宅の片付け作業などにあたった。集会所にはさまざまな企業や団体からの支援物資が届けられ、陳列方法も工夫され、食料品から衣料品、洗面用具などの日用品、大人用のおむつ、ペット用品など種類も豊富だ。車で訪れた女性は「初めて来ました。支援物資の種類が豊富でとても助かります」と笑顔を見せた。
　市内の各避難所には、行政からの支援物資も届けられてはいるが、全体的に品薄状態が続いていた。そこで、被災地ＮＧＯ恊働センターでは市内の避難所や被災住宅を回り、被災者にアンケート用紙を配布。被災者の要望をもとに、ニーズに合わせた支援活動を展開。ＳＮＳで支援情報を発信し、支援団体の協力を得て炊き出しを行っていた。
　被災地では被災者同士が力を合わせ、助け合う生活が続いている。災害後には不要不急の移動自粛が呼びかけられ、ボランティア活動に対する抑制論も広まった。しかし、プロの支援だけでは被災地のニーズを満たすことは難しく、ボランティアの存在が不可欠であることも明らかになった。

2024/3/11

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