庭野平和財団（庭野日鑛名誉会長、庭野浩士理事長）は３月13日午後、「若者の宗教性はどう涵養されるのか、されないのか。どこで、誰に。」をテーマにオンラインで公開シンポジウムを開催した。
同財団の廣中誠司専務理事のあいさつに続いて、立教大学助教の丹羽宜子氏がテーマの趣旨や開催経緯を説明し、仏教、キリスト教、新宗教の各分野から３氏が発題した。
はじめに静岡大学助教授で日蓮宗僧侶の中條暁仁氏が、過疎地域における日蓮系寺院の後継者不足、いわゆる「寺離れ」の実情を報告した。中條氏によると、特に過疎地域では住職の不在が深刻化し、代務住職が法要や管理を担うケースが増えていると指摘。2019年の調査では石川県能登、山梨県早川、広島県備北の３地域で、後継者がいながらも継承できない事例や、代務住職の確保すら難しい現状を説明した。こうした現状を打開する取り組みとして、寺族による兼業、少人数での管理体制、寺院修繕や生活の安定の必要性を訴えた。
札幌バプテスト教会牧師の石橋大輔氏は、「若者」という概念に対する違和感や、組織運営上の課題を提示した。教会では次世代の信仰者として若者を位置付ける一方で、「活動の主体とは見なされない傾向がある」と言及。かつて青少年育成活動に携わった青少年委員が「何のコミットもさせてもらえなかった」と感じていたことを紹介し、教会が「配慮」として若者向け活動を設けることが、結果として本体からの「排除」につながっていると指摘した。
また、困難を抱える人々が一時的に教会を頼り、再起後に教会から離れる事例に触れ、必要な時に戻りやすい関係性の構築を提案。加えて、教会組織の存続と、若者が自発的に信仰を継承するバランスが重要と訴えた。
龍谷大学教授の猪瀬優理氏は、新宗教における信仰継承について発題。国内では若者への宗教的伝達に関する大規模調査が少ないため、米国の調査研究をもとに分析を行った。2000年代初頭の調査では、親と子が宗教を「人生を豊かにする手段」と捉える傾向があると紹介。また、「信仰の継承は親の自由意思によるものであり、教団の役割は補助的に過ぎない」と語った。
創価学会の事例では、若者向けの座談会開催など信仰継承の取り組みが行われる一方で、継承を期待される子どもたちが葛藤を抱える様子も示された。さらに「宗教団体に所属することが即座に宗教性の涵養につながるとは限らない」とし、「宗教が個々の力を発揮するための場であることが理想的だが、組織の維持という観点では課題が残る」と分析した。
2025/4/10
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