首都圏総支部の取り組みをモデル化
新日本宗教団体連合会（新宗連、石倉寿一理事長）は、総支部・協議会活動の再活性化に向け、首都圏総支部が取り組んできた「教化活動懇談会」をモデルに、企画委員会による広報支援を開始する。本部・総支部・協議会の役割を見直す中での具体的施策として位置づけられ、オンラインを軸に各地を結ぶ連携の構築を進める。
新宗連は２月24日、「第33期第７回理事会」を開催し、令和８年度事業計画を承認した。この中で、コロナ禍を経て停滞した総支部・協議会活動の再活性化を見据え、企画委員会が広報支援を担い、各地の取り組みを全国へ発信していく方針を示した。併せて、首都圏総支部主催の「教化活動懇談会」を広報支援の対象とすることを決定した。
田澤清喜企画委員長はコロナ禍以降、総支部や協議会の活動が十分に行えない状況に触れた上で、学びや交流の機会を維持することの重要性を指摘。「広報支援により全国に発信し、参加を呼びかけていきたい」と述べた。また、活動が難しい地域であっても、オンラインを活用した連携により機会の構築を図る考えを示した。
教化活動懇談会は新宗連結成65周年の2016（平成28）年度、「信仰心を広めよう」のスローガンを具体化する事業として開始された。加盟教団の代表者が教化活動の現状や課題を持ち寄り、意見交換を重ねる場として継続している。首都圏総支部は、コロナ禍においてもオンライン形式を取り入れながら開催を維持してきた。
首都圏総支部の本山一博会長は「活動の軸となるミッションを定め、関係者と共有してきたことが継続の力となった」と振り返り、「『教えに踏み込んだ相互理解』と『立場を越えた交流』を軸に学びを重ねてきた」と語る。さらに、オンラインによる全国発信については「取り組みを他の総支部にも見ていただきたいとの思いがあった」とし、「各総支部は地域性に応じて主体的に活動していくものであり、あくまで参考例として受け止めていただければ」とした。
影山氏は自身の宗教体験をもとに、瞑想や精神集中が心身に及ぼす影響を解説し、宗教本来の役割の重要性を強調した。
赤銅氏は円応教独自の「修法」を自己と他者の救済を志向する精神修練と位置付け、懺悔と反省の積み重ねが人格形成に不可欠であると説き、日常の実践の中で霊性を磨くことが重要と説いた。
新宗連では広報支援を通じてオンラインを活用した連携を推進し、各総支部が地域性を生かした主体的な活動を展開するための基盤づくりを進める。本年は「信仰心を広めよう」のスローガン新設から10年の節目にあたり、同懇談会をモデルに総支部・協議会活動の再活性化と連携強化を図る。
2026/4/28
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