新体制のもと活動を推進

報告事項では2月の新宗連理事会で令和8年度事業計画が承認されたことに加え、青年会の活動計画についても承認済みであることを報告した。
また、令和9年に派遣予定の青年平和使節団に先立ち、ニューヨーク調査団を派遣したことを報告。現代の諸課題に焦点を充てた企画として、「参加者の思索を深める契機となった」と報告。各地方連盟からは、ユースフォーラムの準備の進展や体制整備、新任委員の紹介、震災慰霊行事の実施など、各地の取り組みを報告した。
審議事項では、令和7年度活動報告を承認。第34期役職者体制について協議が行われ、宮本泰克委員長(写真左)の後任に、岡野孝行委員(解脱会法嗣、写真右)を新委員長に選出した。新旧委員長があいさつし、新体制のもとでの活動推進を確認した。
続いて、第61回「戦争犠牲者慰霊並びに平和祈願式典(青年平和式典)」を11月8日に開催することを確認した。併せて、8月14日の代表参拝後に平和学習会を行う企画案を確認した。
北関東連盟が受け入れる「ユースフォーラム2026in足利」については、準備状況を報告した。2027(令和9)年は近畿連盟が担当することを決定した。
青年平和使節団は調査団の報告を踏まえ、令和9年の派遣先をニューヨークとする方向で検討を進めることを確認した。
このほか、今後の委員会日程を共有し、令和8年度の諸事業を着実に推進していくことを確認した。
青少年育成セミナー 宗教と戦争テーマに学ぶ

石川教授は、戦争は単一の原因で説明できない社会的事象であり、「宗教が直接の原因とは言えない」と指摘。戦争を人間の感情や本能に根差す文化的現象と捉える視点を示した。さらに、平和の実現には多様な要素が関わり、宗教のみが要因とはなり得ないと強調。「宗教は戦争や平和を正当化・助長する可能性はあるが、直接の原因ではない」と述べるとともに、身近な他者へのまなざしと内省の重要性を訴えた。感想発表では、参加者から内省の必要性を指摘する声が上がった。
2026/4/28
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