新日本宗教団体連合会（新宗連、石倉寿一理事長）は６月９日午後、東京・代々木の新宗連会館でオンライン併用により第33期第８回理事会を開催した(写真)。
報告事項では、各委員会・機関が活動状況を報告したほか、新日本宗教青年会連盟（新宗連青年会）の委員長交代について紹介した。宮本泰克前委員長と岡野孝行新委員長がそれぞれあいさつし、岡野委員長は米国調査団やユースフォーラム2026などの取り組みも報告した。また、大滝晃史事務局長が日本宗教連盟創立80周年記念式典や不活動宗教法人対策検討会、比叡山宗教サミット40周年に向けた動きなど、宗教界をめぐる最近の動向を報告した。
学習会―宗教団体運営と理念の在り方探る
理事会後の学習会では、玉光神社宗教心理学研究所所長の武藤亮飛氏が「新宗教に企業経営論は役に立つのか？ 玉光神社における挑戦と失敗を事例に」と題して講演した。
武藤氏は1961(昭和36)年に始めた教団人セミナーの第１回、第２回が、「信仰を基盤とした教団経営学講座」と銘打って開催されたことに触れ、「宗教と経営という言葉には抵抗感を持つ人もいるが、組織を維持し活動を継続するためには運営の視点も欠かせない」と指摘。一方で、「経営がお金儲けと受け取られたり、組織存続そのものが目的化したりする危険もある」とし、「企業経営論をそのまま宗教団体に当てはめるのではなく、理念や信仰を明確にした上で取り入れることが重要」と語った。
また、築地本願寺や地方寺院の改革事例を紹介するとともに、玉光神社の組織改革について説明。２代にわたるカリスマ的指導者の時代を経て、玉光神社では理念や信徒信条、行動指針の再整備を進めているとし、「組織の存在意義や目標を明確にする理念と、それを具体化する行動指針が重要になる」と述べた。
さらに、「誰を救うために存在するのか、誰のために組織が存続するのかを明確にすることが活動の方向性を決める」として、宗教団体におけるターゲット設定の重要性にも言及。宗教学が組織の変化を分析・記述する学問であるのに対し、企業経営論は現在進行形の組織運営に有益な示唆を与えるとし、「理念だけでは組織は変わらない。理念や（教団の）文化に即した組織作りが求められる」と述べた。
質疑応答では、宗教団体における経営と信仰の関係や、理念に基づく組織運営のあり方、カリスマ的指導者の役割などをめぐり活発な意見交換が行われた。
2026/6/19
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