青年ら34人が参加　現地支援団体と連携し、家財搬出やブロック塀撤去などに従事

　新日本宗教青年会九州連盟（青九連、柴田雅透委員長）は９月26、27の両日、「令和８年熊本地震」で被害を受けた熊本県八代市内で復興支援ボランティア活動を行った。崇教眞光、善隣教、妙智會教団、立正佼成会の４教団から青年らが参加。新宗連事務局員を含む34人が、被災した店舗や住宅からの家財搬出、ブロック塀の撤去、支援物資として活用する商品の検品などに取り組んだ。参加者は現地の災害支援団体と連携し、被災地域の復旧に汗を流した。　
　青九連では当初、平成28年熊本地震から10年の節目を踏まえ、今回の日程で「青九連ユースフォーラム」を熊本市内で開催する予定だった。しかし、受け入れ準備を進めていた熊本県の青年らも７月28日に発生した地震で被災したことから、開催を断念した。
　そうした中、福岡、長崎、佐賀など九州北部の青年から「被災地で何か力になれないか」との声が上がった。予定していた行事を中止して終わるのではなく、被災した仲間や地域のために自分たちにできることをしたい――。こうした思いを受け、新宗連青年会委員会や青九連臨時委員会で協議を重ね、現地でのボランティア活動に切り替えることを決めた。
　活動に当たっては、令和６年能登半島地震の際にも新宗連と連携した被災地ＮＧＯ恊働センター（神戸市）から、一般社団法人おもやい（佐賀県武雄市）とコミサポひろしま（広島県呉市）の紹介を受けた。また、青九連の柴田雅透委員長からは特定非営利活動法人ＹＮＦ（福岡市）の紹介を受け、それぞれの団体と連携。参加者は３グループに分かれ、八代市内の各活動先で復旧支援に汗を流した。
　「おもやい」の活動先では、地震で被害を受けた店舗や住宅から家財を搬出した。室内には家具や生活用品などが残されており、青年らは一つ一つ屋外へ運び出していった。被災者の暮らしの跡がそのまま残る中、参加者は周囲と声を掛け合いながら、黙々と片付け作業を進めた。現在も家財搬出の依頼は多く、人手を必要としているという。「おもやい」は被災地ＮＧＯ恊働センターとも連携しながら、八代市や宇城市を中心に中長期的な支援を続けている。 　「コミサポひろしま」の活動では、倒壊のおそれがあるブロック塀の撤去作業に加わった。参加者はドリルでブロックに穴を開ける作業を補助するとともに、解体された重いブロックを一つ一つ運び出した。持ち上げては運ぶ作業を繰り返し、汗を流しながら撤去を進めた。地道な作業が続く中でも、青年らは互いに声を掛け合い、作業を分担しながら取り組んだ。同団体は、これまでも各地の被災地で、道路をふさぐがれきや倒木の撤去、屋根の応急修理など、専門技術を生かした支援活動を続けている。
　ＹＮＦの活動では、八代市鏡町のスーパーで、地震後に店内に残された商品を検品した。青年らは商品を一つずつ手に取り、破損などがないかを確かめながら、今後活用できるものをより分けていった。同店は長年にわたり地域の暮らしを支えてきたが、今回の地震で建物や冷蔵設備などに大きな被害を受け、閉店を決めた。検品した商品は、仮設住宅などでの支援に活用される予定という。
　同店を運営する片山孝治代表取締役は、地震で店舗や設備が大きな被害を受けながらも、地域住民から食料や飲料を求める声を受け、発災２日後には一部営業を再開したことを振り返った。しかし、復旧には多額の費用が必要となることに加え、借入金の返済や電気料金の負担も重なり、事業継続を断念したという。片山氏は「学校給食や病院、保育園、老人ホーム、飲食店などにも食材を納入してきた」と語った。長年、地域とともに歩んできた店で、青年らは残された商品を手に取りながら、一つ一つ検品を続けた。
　参加者にとって今回の活動は、復旧作業に取り組むだけでなく、被災した地域の暮らしや、そこに住む人たちの思いに直接触れる機会となった。熊本市から参加した男性は、平成28年熊本地震で自宅が大規模半壊した経験を振り返り、「今後心配なのは、一人暮らしの高齢者や集落で暮らす方々です。支援を求めることを遠慮する人も多い。『あの人はどうしているだろう』と、こちらから訪ねていく支援が必要だと思います」と話した。その上で、「中長期にわたって支援を続けていきたい」と語った。
　参加者からは、被災地の現状に直接触れたことで、今後も継続して支援に関わりたいとの声が聞かれた。

2026/10/20

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